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外資系企業で働くには英語力はどれくらい必要？
国内企業での英語の必要性が高くなっている
昨今は、国内企業でも英語力が必要ということで英語力テストTOEICの受験が推奨され、企業によっては全社員受験を義務付けられているところもあります。昇進の条件として一定のスコアを要件にしているところもあり、よく聞くところでは全社員に600点取得を推奨、海外部門の担当者には730点以上取得などと言われています。ところが実際に外資系企業で働くと、読み・書きのTOEICよりも、話す・書く能力いわゆる「コミュニケーションスキル」が大変重要だと痛感すると思います。TOEICは世界共通テストと言われてはいますが海外での認知度は低く、スコアの高さよりどのくらい会話ができて、通じるかということにウエートを置く企業が多いようです。
外資系企業では全員英語必須か？
社長やディレクターなど外国人の上層部がいる外資系企業であっても、日本国内の社員の大半は日本人です。例えば、ある米国系総合電機メーカーの日本法人は、社員全員が日本人です。当然、社内でのコミュニケーションは日本語になります。しかし米国本社、各国にある支店や事業部、子会社で働いている人たちはみな外国人です。各会社にはそれぞれの社長や副社長、ディレクター、担当者がいて連携を取るには英語を中心に、それぞれの担当者とコミュニケーションをとる必要が出てきます。日常的にはメールが主となりますが、必要に応じて電話会議も設定され、そこでは当然英会話での打ち合わせや商談ができるスキルが求められます。また、英語が苦手だからとメールや電話のレスポンスが遅いと、仕事ができない人だと思われてしまいます。
製造部門を持つところでは、現場のラインで働く者には英語力を求められることはありませんが、主任レベルのライン長になれば、他国の工場とも改善活動等の情報交換ということで、英語で会話する機会も出てきます。将来、外資系企業で上級の職層を目指すとなれば英語は必須です。
どの程度の英語力が必要なのか？
では、どの程度の英語力なら問題ないのでしょうか。TOEICスコアで何点以上と具体的に示すのは一つの目安であって、その点数さえ取得すれば、必要な英語力があるというものではありません。例えば、ある経理担当部長は、TOEICスコアこそ650点と決して高くはありませんが、米国本社財務担当副社長と1対1で意義のある英語のやり取りをします。たとえその英語が流暢でなくとも伝えたい強いメッセージを持っているためでしょうか、その経理担当部長は米国本社の財務副社長から高い評価を受けています。
また一方、あるとき新規にエンジニアを採用するということで日本語と英語で面接を実施したところ、TOEICスコアが800点台後半にもかかわらず、英語でのやり取りがまったく出来ていないということを聞いたこともあります。
要するに、TOEICスコアは英語力の一つの目安です。英語が得意でなくても外資系企業で働くことはできます。採用の際に評価されるのは経験（Experience）。そしてビジネスで必要なのは英文法の完璧さでなく、いかに簡潔にコミュニケーションがとれるかです。物怖じせず、自分の意見もはっきり伝えられないといけません。ポジションで必要とされる経験を持っていれば、英語が話せなくても働いているうちに必要に駆られて上達していくのではないかと思います。
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