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理系出身の人は習得した学問や研究で得た知識・スキルなどを、外資系企業への転職に活かすことができます。実際に活かす際は、具体的にどのように自身の能力をアピールできるのかを理解することが大切です。この記事では、理系のバックグラウンドが外資系企業の転職活動に対しどのように有利に働くのかということや、転職する際のポイントなどについて紹介します。
外資系企業への転職を検討している人は、まず転職時のポイントをいくつか押さえておきましょう。あらかじめ把握しておくことで、必要なスキルや転職後のギャップなどを理解できます。具体的にどのようなポイントがあるのか、ここから見ていきましょう。
外資系企業への転職を希望する人は、年代別で目的に違いがあります。20代で転職を希望する場合、年収アップや漠然としたイメージで外資系へ行きたいという短期的な視点で転職活動を行うケースが多いです。しかし、30代では自身の将来のことも考え、理想的なキャリアパスを実現したい、マネージメントを経験できる環境で働きたいなど、中長期的な視点で転職活動を行う傾向にあります。また、外資系企業の求人は各部門のスペシャリストを求めていることが多いです。このスペシャリストとしての経験を積みたい場合は、外資系へ転職して自身をプロモーションしていくことが近道となっています。
スペシャリストは専門的な知識・スキルを持っていることが重要視されます。そのため、文系・理系の業種や職種に関わらず、専門職の経験があれば、より有利に選考を進めることが可能です。具体的な専門職としては、研究職（エンジニア・医療系）、MRに関わる医療系、IT系、コンサルティングなどが挙げられます。さらに、セールスエンジニアなどの営業系や金融系、会計・財務など理系がバックグラウンドにある専門職も外資系企業への転職には有利に働くケースが多いです。他にも、外資系企業への転職時には、高学歴やコミュニケーション能力などが求められます。
年齢的に若く、あまり経験が長くない場合でも高い学歴を持っていることで、自身の能力を高く評価してもらうことができます。さらに、個人の能力が評価される外資系企業でも、社内の人と円滑にコミュニケーションを取り、仕事をスムーズに終わらせる能力も必要です。そのため、語学力だけでなく、高いコミュニケーション能力も求められます。
外資系企業の求人は職種別で行われるため、転職後は専門性を高めることができます。一方、日系企業は希望職種に就いたとしても、社内で職種が変わる部署異動が頻繁に起きるため、幅広い知識やスキルを身につけられます。外資系企業でも部署異動が起こるケースもありますが、この場合は自ら志願しない限り、職種の変更が起こる可能性は低いです。また、日系企業は年功序列が給与や待遇に反映される傾向にあります。しかし、外資系企業は組織内における上下関係や年齢の違いなどはフランクです。そのため、出来高制を取り入れ、社員の成果に応じて給与や待遇を決定する外資系企業もあります。
他にも、新人への指導方法や働き方などにおいても、日系と外資系には違いがあります。日系企業の場合、マニュアルが完備されていたり、中途採用でも手厚く業務内容を指導してくれたり、新人でも働きやすい環境です。外資系企業では、自身で仕事のやり方や動き方などを考え行動し、自己責任で業務を完遂する能力が求められます。働き方に関しては、日系企業の場合は終身雇用を前提としている給与制度であることが多いです。しかし、外資系企業は終身雇用を前提とした給与制度ではないほか、転職に対してマイナスなイメージを持っていないため、数年勤めて辞めていくケースも多くあります。転職に成功したあとも、次のキャリアプランはしっかり持っておきましょう。
理系を学んでいた人が外資系企業への転職が有利な理由は、ロジカルな思考や技術的な能力が身についているという2つが挙げられます。まず、外資系企業の面接では、自身のキャリアパスや今後のやりたいこと、職種によっては専門的な知識をロジカルに説明しなければならないことがあります。理系出身者の場合、論理的な説明が得意な人が多い傾向にあるため、外資系においては理系が有利に選考を進みやすいです。さらに、外資系企業では時間をきっちり決め、議題を明確にしてから解決に導く必要があります。限られた時間の中で、スケジュール通りに会議を進めることは理系出身者が得意であることが多いです。
また、外資系企業のコンサルティングという職種では、仕事上で得た情報は外部に漏らさない守秘義務が必須となります。さらに、クライアント企業の抱えた経営課題を解決に導くため、解決案を提案し実行に移さなければなりません。クライアント企業が技術系の場合、専門的な知識を使ってコンサルティングしなければならないシーンもあり、技術職な側面もある仕事です。コンサルティングにおいては業務上、理系の能力が高く評価されるケースも多いため、外資系への転職が有利です。
米国公認会計士や国際秘書検定などの資格は、外資系企業の転職へ有利に働きます。米国公認会計士は米国における公認会計士の資格のことで、取得するには会計・法務・税務・経済・IT・内部統制などについて英語で学ばなければなりません。会計の専門職や金融系のほか、コンサルティング系の企業でも活かせる資格なので、活躍の場を広げられます。他にも、国連英検やBATIC、プロフェッショナルエンジニアなどの資格も、外資系企業の転職には有利です。国連英検は公益財団法人日本国際連合協会が実施している検定試験で、TOEICやTOEFLとは異なった知識・スキルが求められます。国際理解や国際協力をコンセプトに、国連が活動している地球上の問題に関することが試験の出題範囲です。
自身の考えや問題への解決策を理論的に伝える表現力が必要で、英語のコミュニケーション能力を重視した試験となっています。英語でのコミュニケーションが必要な外資系企業では、効果的なアピール材料となる資格です。BATICは東京商工会議所が実施する国際会計検定で、英語での会計処理やIFRS（国際会計基準）など知識が求められます。試験は合否判定ではなく、取得した点数に応じて称号が与えられるようになっています。高得点を取得することで、外資系企業の財務・経理などへ転職する際には有利になる資格です。
プロフェッショナルエンジニアは米国のエンジニアの公的資格で、理工学系の学位を取得していることが資格取得には必要になります。工学分野全般が出題され、全て英語で回答しなければなりません。外資系企業の工業系の職種へ転職を希望する際にアピールできるほか、企業の中にはこの資格を取得していることで収入がアップするというところもあります。
理系出身者はこれまでの学習や経験で得た知識・スキル・考え方などが外資系企業で求められるケースは多いです。理系というバックグラウンドがあるだけでも、外資系企業の選考を有利に進められる可能性もあります。希望職種に関連した資格を取得することも視野に入れつつ、理系出身者は外資系企業への転職も検討してみましょう。
