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医療機器メーカーを転職先と考える場合、外資系企業にするか日系企業にするかという点も重要な選択のポイントになります。どちらも同じ医療機器メーカーですが、規模や得意分野がそれぞれ異なります。本記事では、転職先としての医療機器メーカーの特徴や、外資系医療機器メーカーと日本の医療機器メーカーの違いなどについて解説します。
転職市場では医療機器メーカーへの転職は比較的しやすいといわれていますが、それはなぜなのでしょうか。この段落では、具体例を交えてその理由について解説します。
医療機器メーカーに転職しやすいといわれている理由として、まずは業界自体が景気に左右されにくいということが一因としてあげられます。たとえば、景気が悪く全体的な購買意欲が下がっていたとします。人々は節約をするためにタクシーを使っていた場所に徒歩で行ったり、娯楽を控えるでしょうから、タクシー会社やアミューズメント施設の景気は落ち込むでしょう。しかし、怪我や病気になってしまった場合、医療機関で治療を受けざるを得ません。つまり、医療業界は人々の生活に必要不可欠であるという点で、景気に左右されにくいのです。
また、医療というものは日々進歩していますが、それに伴って医療機器の入れ替えが必要になります。心拍を正常に保つために必要なペースメーカーや慢性腎不全の患者に対して使われる人工透析器など高度な医療ほど医療機器の使用は不可欠です。加えて、現在では国が成長戦略の一端として、健康や医療の分野に力を入れています。たとえば、経済産業省の医療機器産業政策では、今後取り組む重点分野として先進的医薬品・医療機器等の創出、ヘルスケア産業の構造転換」を目指しています。ここでは医療機器産業を活性化させるための施策や、先進的医療機器・システム等技術開発事業が具体例となっています。このように、医療機器メーカーは医療が進歩したり、高齢化が進んだりすることで需要が減っていくのではなく、むしろ増えていく分野です。
医療機器メーカーに転職しやすい理由として、採用活動が活発だということもあげられます。現在、高齢化や医療の進歩に伴い、医療機器の需要が高まっています。世界規模で見ると年間成長率は約8%、日本市場だけでみても年間成長率は約5.1%です。国内の市場規模は2兆6,848億円(2015年) で2021年まで堅調に推移し、3兆円規模になると見込まれています。このように市場が成長段階にあるので、製造にも営業にも人が大勢必要なため求人が出やすく、採用につながりやすくなります。
豊富な製品を持つ売上高1000億規模の大手企業ほど求人を出す傾向にあります。これらの企業は、自社の商品への集客をするための営業、新しい製品を開発する部門など豊富に求人を出します。また、医療機器は都市部だけでなく、小さな市町村でも使われます。そのため、大手医療機器メーカーが都市部以外でも営業職を中心に募集をかけています。そのほか、医療機器メーカーでは社員の転職回数がほかの業界よりも多めという傾向があります。そもそも、業界では企業が転職に対してマイナスイメージを持っている企業が多くありません。人の命を扱うにあたって、よりやりがいのある製品に関わりたいという思いや経営が安定した企業で働きたいと考えることは当然だからです。このような状況なので、採用活動が活発に行われています。
医療機器業界の世界市場は、2016年実績で3390億ドル、2022年の予想は4600億ドルと莫大なうえに拡大傾向にあります。しかし、世界の医療機器メーカーは、1位Medtronic Plc(Ireland )、2位Johnson & Johnson(US)となっていて16位までは主に欧米のメーカーが占めていて、日本のメーカーは、オリンパス、テルモの2社が20位以内に入っているのみです。全体で見れば国際競争力は決して高くありませんが、診断機器分野では日本は一定の強みをもっています。
たとえば、「平成28年度 日本企業のモノとサービス・ソフトウェアの国際競争ポジションに関する情報収集(NEDO)(平成29年3月)」によれば内視鏡の分野のみ、日本メーカーが約99％のシェアを占めています。内視鏡に関わりたい場合は外資系企業より日本企業の方が有利でしょう。一方、超音波画像診断装置、MRI、CTは外資系メーカーが約67～77％、PET、PET-CTに至っては約97％を占めている状況です。さらに治療機器分野では、総じて日本の国際競争力は弱く、人工関節、腹膜透析装置、心調律管理装置に関しては、外資系メーカーが100％のシェアを占めるなど医療機器のほとんどを外資系の医療機器メーカーがシェアを占めています。
ここでは、外資系医療機器メーカーの求人に見られる傾向について具体的事例を交えて解説します。
外資系医療機器メーカーでは、スペシャリストを求める傾向が強いです。医療業界に限らず、外資系企業はゼネラリストではなく、スペシャリストを求める傾向があります。たとえば日本では最初は営業、次は人事など同一社内でさまざまな職種を経験してキャリアを積み、最終的には本人の適性に合わせてキャリアが決定することが一般的です。それに対して、外資系企業では1つのセクターでキャリアアップしていくのが前提です。つまり、入社時点で自分の持っているスキルで企業にどのような貢献ができるかをアピールし、入社後はその能力を使って貢献していくことが求められます。
それでは医療機器メーカーに転職するにあたり、求められる能力はどのようなものがあるでしょうか。まず第一に、医療に関する知識です。医療機器の購入者は病院などの医療機関なので、話す相手も医者や看護師など専門知識を持った方々となります。たとえ営業職だとしてもこれらの知識は必要です。医療に関する幅広い知識を持っているよりも、特定の治療領域に関する深い知識を持っている方が有利です。たとえば、製薬業界や医療業界からの転職なら知識や経験を活かしやすく、即戦力として働けるでしょう。
外資系の医療機器メーカーでは、マネジメント力のある人材が求められる傾向があります。外資系医療機器メーカーが日本法人を置く場合、あらゆる分野でマネジメントを任せられる人員の確保が必要なので、組織の再編を行い、部署やポジションが新設されることが少なくありません。
また、外資系メーカーでは、特定のセクターでキャリアを積んでいくのが基本です。これは、マネジメント能力を活かすためには、特定分野のスペシャリストである必要があるという考えに基づいています。外資系医療機器メーカーへの転職で求められるマネジメント能力のレベルは高く、メーカーの本国とテレビ電話会議ができるほどの語学力を持ち、営業、マーケティング、SCMなどの職種において即戦力となる能力が求められます。
外資系と日本の医療機器メーカーでは、給与体系やノルマなどに大きな違いがあります。正しく理解したうえで応募することが、満足のいく転職をするのには欠かせません。インターネットで情報収集をしたり、セミナーなどに参加して業界の方々に話を聞いたりして、自分のやりたい方向性にあった企業を見つけることが大事です。
