リモートワークができる職種・メリット・デメリットや転職するコツをご紹介

コロナ禍をきっかけに一気に広がったリモートワーク。働き方改革の流れも相まって、現在でも多くの企業や職業で採用されている働き方です。

一方で、リモートワークに興味がある人の中には、どのような職業ならリモートワーク可能なのか、転職するコツなどを知りたい方も多いのではないでしょうか。

本記事では、リモートワークの概要やリモートワークに適した職業・適さない職業を解説しています。リモートワークのメリット・デメリット、転職する際のコツもまとめているのでぜひ参考にして下さい。
 

1. リモートワークとは

1. リモートワークとは

リモートワークとは、従業員が自宅やカフェなどのオフィス以外の場所で働くことを指し、人との接触を避けなければならなかったコロナ禍において急速に普及しました。

通勤時間の削減や柔軟な働き方が可能であり、仕事をする上で場所の制約を受けにくい技術系やクリエイティブ職を中心に幅広く採用されています。

一方で、リモートワークの適用が難しい業務・職種があることや、対面とは異なるコミュニケーション方法、業務管理などにおける工夫が必要です。
 

2. 在宅ワーク(在宅勤務)との違い

2. 在宅ワーク(在宅勤務)との違い

リモートワークと混同されやすい言葉に在宅ワーク(在宅勤務)があります。

在宅ワークは会社やコワーキングスペースなどには行かず、自宅にいながら仕事をすることを指し、働く場所を限定しないリモートワークの一種といえる働き方です。主に一人で完結できる、または遠隔でも支障の出にくい業務や職種で採用されています。

なお、リモートワークとは仕事をする場所の違いだけで、仕事のやり方や使用するツールなどに大きな違いはありません。
 

3. リモートワークの実施率

3. リモートワークの実施率

国土交通省が調査した「令和5年度テレワーク人口実態調査」によると、令和5年におけるテレワークの実施率は全国平均で16.1%となっています。各主要都市における割合は以下の通りです。

  • 首都圏:28.0%
  • 近畿圏:15.0%
  • 中京圏:13.3%
  • 地方都市圏:8.8%

都市部に行くほどリモートワークの実施率が高くなる一方で、令和3年から令和5年にかけては全てのエリアで減少傾向にあります。

また、リモートワークを実施している人のうち、7割以上の人が「週に1度以上」実施しているという結果が出ていますが、直近では徐々に出社の割合が戻りつつあり、出社とリモートワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」が拡大傾向にあるようです。
 

4. リモートワークができるおすすめの職業

4. リモートワークができるおすすめの職業

現在でもリモートワークができるおすすめの職業は以下の6つです。

  • システムエンジニア
  • Webデザイナー
  • 営業職
  • 事務職
  • 秘書
  • 経理

なお、各職種の平均年収にも触れていますが、担当する業務や企業の規模・ポテンシャルなどによって異なるため、あくまで参考程度に留めて下さい。

4-1. システムエンジニア

システムエンジニアは、顧客や自社の要望を取りまとめ、最適なシステムを設計・開発・運用・保守する技術職です。フルリモートが可能な場合もありますが、開発環境や打ち合わせの関係で出社をともなう場合も少なくありません。

システムエンジニアになる上で必須の資格はありませんが、基本情報技術者試験や応用情報技術者試験などがあるとさまざまな場面で役立ちます。

国内における平均年収は500〜600万円程度ですが、特定の職種や外資系企業では800万〜1,000万円以上になる場合もあります。

システムエンジニアの仕事内容や年収などのより詳しい情報を知りたい場合は、「システムエンジニアの仕事内容は?年収・資格・将来性も解説!」の記事も参照して下さい。

関連記事:システムエンジニアの仕事内容は?年収・資格・将来性も解説!

4-2. Webデザイナー

Webデザイナーは、WebサイトやWebサービスにおける設計やデザイン業務を担うクリエイティブ職です。仕事内容はフルリモートも可能ですが、社内や顧客との打ち合わせなどを行うために出社するケースもあります。

Webデザイナーに関連する資格としては、国家資格のWebデザイン技能検定が代表的ですが、PhotoshopやIllustratorなどを扱う認定試験なども役立つでしょう。

国内におけるWebデザイナーの平均年収は概ね500万円程度ですが、希少なスキルを持っている場合や大手外資系企業では1,000万円を超える場合もあります。

4-3. 営業職

元々社外で仕事をする機会が多い営業職もリモートワークが可能です。近年ではクラウドシステムやITツールなどが発達したことや、オンラインでの商談が一般化してきたことで、以前よりもフルリモートでの勤務がしやすくなっているのが実情です。

国内における営業職の平均年収は400万〜600万円程度とされていますが、業界・業種・扱う商品・企業規模などによって大きく異なります。特に、外資系で700万〜1,000万円以上を提示する企業も珍しくなく、日系企業に比べて年収が高くなる傾向にあります。

関連記事:外資系企業の営業職について紹介!特徴や成果を上げる方法

4-4. 事務職

仕事内容にもよりますが、事務職でもリモートワークが可能です。データ入力などのパソコンを使った業務は、作業環境さえ確保できれば社外でも作業が可能なためです。

一方で、来客対応や書類の整理など、リモートワークが難しい仕事が含まれる場合も多く、出社とリモートワークが半々程度のハイブリッドワークが多い傾向にあります。

事務職の平均年収は、日系企業で300〜500万円程度、外資系企業では600万円以上になる場合もありますが、いずれの場合も仕事内容や企業規模などによって大きく異なります。

4-5. 秘書

秘書は、経営者や役員のスケジュール管理・資料の準備・来客対応などを行う職種です。従来は出社して行う業務がメインでしたが、近年はリモートで行える業務のみを扱う「オンライン秘書」も登場しています。

具体的には、連絡はメール・チャット・通話などで行い、リモートでスケジュール管理や会食会場の予約などを行います。

国内における秘書の平均年収は300〜500万円程度ですが、大企業や外資系企業でより専門性の高い業務を担う場合は700万〜1,000万円ほどになる場合もあるようです。

関連記事:外資系企業で秘書として働きたい!必要な資質と日系企業との違い

4-6. 経理

経理もリモートワークが可能な職種です。企業に所属しながらハイブリッドワークを行う場合や、クラウドソーシングなどによってフルリモートで完結する場合もあります。

経理に役立つ資格としては日商簿記が代表的ですが、ビジネス会計検定や経理・財務スキル検定(FASS)など、さまざまな資格が存在します。

国内における経理の平均年収は400〜600万円程度ですが、大企業や外資系企業でより専門性の高い業務を担う場合は1,000万円を超える場合もあるようです。

関連記事:経理・会計職の転職でキャリアアップしたい人必見!外資系も視野に入れたキャリアプランとは?
 

5. リモートワークが難しい主な職業の種類

5. リモートワークが難しい主な職業の種類

リモートワークが難しいとされる主な職業は以下の5つです。

  • 製造業
  • 医療・介護
  • 農林水産業
  • 建設・土木業
  • 公務員

5-1. 製造業

製造業はリモートワークが難しい職業といえます。

製造業における製品の製造・組み立てには物理的な作業が不可欠であり、工場内にしかない設備や機器の使用や操作が求められるためです。さらに、安全管理や品質保証の観点から、現場での直接監視や細かな対応、チームワークやコミュニケーションも重要です。

仕事のやり方や必要な設備・機器、作業フローなどの観点から、製造業をリモートワークで行うのは困難でしょう。

5-2. 医療・介護

医療・介護職は、直接的な対人サービスが中心のため、リモートワークが難しい職業です。

患者や高齢者のケアには、診察や治療、身体介助など、現場での物理的な接触や対応が不可欠だからです。また、急患や容態の急変など、緊急時の対応は現場での迅速な対応が求められるため、リモートワークは物理的に不可能といえます。

深刻な医師不足に対応するため、遠隔で手術をする技術が注目されていますが、全ての医療行為を遠隔で行うのはまだまだ困難といわざるを得ません。

5-3. 農林水産業

農林水産業も現場での物理的な作業が中心のため、リモートワークで行うのは困難です。

農業では耕作・収穫・家畜の世話、林業では伐採・森林管理、漁業では船上での作業と、いずれのシーンでも現場で行う作業がメインとなります。加えて、天候や自然環境の変化に臨機応変に対応する必要があります。

このように、自然を相手にしながら現場で作業を行う農林水産業は、リモートワークに適さない職業といえるでしょう。

5-4. 建設・土木業

建設・土木職もリモートワークが難しい職業です。いずれも現場での物理的な作業が中心であり、労働者が実際に現地にいる必要があるためです。

また、建設・土木現場ではさまざまな機械の操作がともなうため、現地での安全管理や作業の監督も必要不可欠です。加えて、問題が発生した際は迅速に解決・調整するために、現地確認や職人同士の直接的なコミュニケーションが欠かせません。

5-5. 公務員

職種によって一部リモートワークを導入しているケースもありますが、公務員もリモートワークが難しい職業といえます。

例えば、役所の窓口や教員などは直接のコミュニケーションが必要な職種です。現場対応がメインとなる警察官や消防士もリモートワークには向かないでしょう。また、機密情報の取り扱いや安全保障に関する業務では、セキュリティの観点からオフィスでの業務が求められます。

公務員の多くは現場での対応が求められるため、全面的なリモートワークの導入は難しいでしょう。
 

6. リモートワークのメリット・デメリット

6. リモートワークのメリット・デメリット

リモートワークの主なメリットは以下の3つです。

  • 時間を合理的に有効活用できる
  • 人間関係のストレスを軽減できる
  • 天候や災害などの影響を受けにくい

時間や場所の制約が減るため、通勤などにかけていた時間を作業や休憩に充てるなど、より合理的な時間配分が可能になります。

一方、リモートワークのデメリットは以下の3つです。

  • 勤務態度が見えないため、成果以外での評価が難しい
  • プライベートと仕事の区別をつけにくい
  • 仕事に必要なコミュニケーションが取りにくい

出社・対面とは全く異なる働き方のため、思わぬところで不便を感じたり、新たに工夫を求められたりする可能性があります。

関連記事:職場でストレスを感じる原因は何?ストレスを解消する方法も紹介
 

7. リモートワークに向いている人の特徴

7. リモートワークに向いている人の特徴

以下のような特徴を持つ人は、リモートワークに向いているといえます。

  • 自己管理・スケジュール管理能力が高い
  • 自分から積極的にコミュニケーションを取れる
  • 孤独な仕事環境が苦にならない

リモートワークでは、自分自身で仕事を管理・監督する必要があるため、自己管理能力は必須です。同時に、困ったことや不明点が出てきた際も、自分から状況を伝えて報告・相談することが求められます。

加えて、Web会議などを行うケースはあっても、基本的には一人で淡々と仕事を進めていく必要があるため、孤独が苦にならない人もリモートワークに向いています。
 

8. 未経験からリモートワークへの転職を成功させるコツ

8. 未経験からリモートワークへの転職を成功させるコツ

未経験からリモートワークに転職したい場合は、以下のコツを抑えておきましょう。

  • リモートワーク可能な職種に必要なスキルを身につける
  • リモートワークに必要な通信環境を整える
  • 自己管理能力を高めておく
  • セキュリティ対策に留意する

リモートワークに転職したい場合、リモートワークに適した職種がターゲットとなるため、その仕事に必要なスキルに的を絞って習得する必要があります。合わせて、リモートワークに必要なWi-Fi環境やセキュリティ対策を整えておくことも重要です。

実際に仕事を探す際は、リモートワークの頻度や出社の割合を確認し、自分が希望する働き方と合致しているかしっかりチェックしましょう。
 

リモートワークができる職種を検討してみよう

リモートワークができる職種を検討してみよう

オフィス以外の場所で働くことを意味するリモートワーク。人との接触が困難だったコロナ禍を乗り切るため、多くの企業や職業で取り入れられました。

コロナ禍が収束するにつれて実施率は減少傾向にあるものの、現在もオーソドックスな働き方のひとつとして採用されています。一方で、リモートワークに適した職業と適さない職業があるため、目指す場合は注意が必要です。

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