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国内の製薬企業に勤めていて、スキルや収入をアップさせるために外資系企業に転職を考えている人は少なくありません。しかし、 同じ業界の外資系企業はどのような職場環境なのか疑問に思っている人もいることでしょう。
この記事では、外資系製薬企業の特徴や具体的な仕事内容、必要な英語力、転職するメリットや求人について紹介します。
外資系製薬会社とは、外国法人および外国人投資家が出資している製薬会社のことです。主に以下のような企業が該当します。
● 外国の製薬会社が日本に設立した100％子会社● 外国の製薬会社が設立した日本支社 ● 外国人投資家または外国の企業が一定の株式を所有する製薬会社● 日本企業と外国企業が共同出資で設立した製薬会社
全世界で事業を展開する大手企業を中心に、世界でもトップクラスの市場規模とされる外資系製薬会社が日本に進出してきています。
外資系製薬企業ではさまざま職種があり、役割や業務内容が異なります。ここでは、外資系製薬会社の主要な3つの職種について紹介します。
● 研究職● 開発職● 営業職（MR）
それぞれについて詳しく説明します。
研究職とは、商品である医薬品を研究・開発する職種です。生物学や薬理学、ゲノム学といったさまざまな分野の知識や研究をもとに、新薬の開発から既存医薬品の改良、ジェネリック医薬品（後発医薬品）の開発などを行います。
製薬会社でも特に専門性が求められる職種の1つで、知識はもちろん、長期的にコツコツと研究を続ける地道さや忍耐力を要します。
開発職は、研究職が開発・改良した医薬品をチェックする業務です。新薬の臨床実験を行い、病気やけがに有効であるか、安全性は十分かといった点を確認し、結果をもとに厚生労働省への承認申請に必要なデータを集めます。
医療施設での治験から新薬承認申請に至るまでの一連の流れを滞りなく進め、スムーズに新薬を市場に送り出す必要があります。監督官庁など立場の異なる人とのやり取りも多く発生するため、コミュニケーション能力も求められます。
関連記事：CRA（臨床開発モニター）の仕事内容や年収・求められるスキルを解説
外資系製薬企業において研究開発職と同様に重要なのが、営業職（MR）です。MRは日本語で「医療情報担当者」という意味で、医薬品の専門家として病院やクリニックで自社医薬品のセールスや情報提供を行う業務を担っています。
あらゆる医薬品の情報はもちろん、自社の製品や医療業界のトレンドなども把握が求められます。
外資系製薬企業は、日本国内の製薬企業とは異なる特徴があります。ここでは、外資系製薬会社への転職で、期待できる3つのメリットについて解説します。
外資系製薬会社は日系の製薬会社に比べて、新薬開発に力を入れているところが多く見られます。多額の資本を投じて、新薬の開発・研究や既存医薬品の改良を活発に行っており、業務を通じて専門性を磨くことが可能です。
また、社内MDなどによる専門領域のトレーニングを定期的に実施する企業では、効率的に専門性を習得できるでしょう。さらに、職務や業務内容を明確にした上で雇用契約を結ぶケースが一般的なため、自分の担当する領域について専門性を高めやすい点もメリットです。
製薬会社に限らず、外資系企業では日本特有の年功序列という考え方は薄く、実績で評価する成果主義が一般的です。スキルや実力がある人は、成果を出すことで昇進や昇給につながるため、年齢や経験によらず高収入を狙える可能性があります。
そもそも製薬会社の勤務には高い専門性が求められるため、年収が高めに設定されています。また、営業職で成果に応じてインセンティブが出る歩合制を採用している場合、実績に比例して収入がアップします。
関連記事：【最新版】製薬業界への転職！給与は高い？将来性やおすすめの職種について紹介
外資系企業の中でも、製薬企業は特に福利厚生が充実していることで知られています。実力主義で成果が出ないとリストラも考えられるような外資系企業では、福利厚生が手薄なところも少なくありません。
しかし、製薬会社においては、営業手当や住宅補助、退職金などを支給する企業や、在宅勤務やフレックスタイムによって柔軟な働き方を採用する企業も見られます。具体的な制度は企業により異なりますが、健康的な働き方やワークライフバランスの実現がしやすい企業も見つかるでしょう。
売り上げ上位の大手企業における年収データを参考にすると、約810〜1,080万円が目安の年収です。職種別の数値を見ると、営業職では約880〜1,090万円、研究・開発職では約940〜1440万円と多少の差が見られます。
日本における製薬会社全体の平均年収は約500～600万円と言われますが、売り上げ上位の日系企業では、年収が1,300万円を超える企業もあります。外資系・日系問わず、製薬会社は高年収が期待できることが分かります。
外資系企業の中でも、年収や福利厚生などにおいて好条件が期待できる製薬会社に転職したいと考える人もいるでしょう。ここでは、外資系製薬会社へ転職するために必要なスキルについて説明します。
外資系製薬会社では、ほとんどの従業員に医療や医薬品に関する専門知識が求められます。 具体的な能力やレベルは職種や配属される部署によって異なりますが、研究職や開発職では特に高度な専門知識を必要とします。
病気やけがに関して特に詳しい分野や領域がある人は重宝される可能性があるでしょう。営業職でも、取引先となる医療機関にてスタッフとやり取りするため、ある程度の専門知識を要します。
製薬会社に入社する上で必須の資格はありませんが、薬剤師の国家資格を持っていると研究職や開発職に就くために有利になる可能性があります。また、営業職では入社後にMR認定資格を取得するケースもあるでしょう。
外資系製薬企業は、日本人以外の外国人も多数勤務しています。在籍している外国人は日本語が堪能な人もいますが、全員がそうとは限らない上、海外の取引先との会議や交渉が発生する場合もあるため、スムーズにやり取りできる英語力が必要です。
英語使用頻度が高い仕事では、英語でのやり取りが業務の進行具合を左右する可能性もあります。英語力を高めるためには、TOEICなどの資格試験の他に、ビジネス英語に特化したスピーキングやヒアリングスキルを習得することが大切です。
日本における外資系製薬企業の求人市場シェア率は、年々増加しています。理由として、外資系製薬会社では日系の製薬企業に比べて、積極的に新薬の開発に取り組んでいる点が挙げられます。
製薬業界で大きな利益となりやすいのは、効果の高い新薬の開発および販売です。また、外資系製薬企業では、日系企業に比べて多くの症例やデータを集めやすいという強みもあります。
利益を生み出す新薬開発に注力している外資系製薬企業は、今後さらにシェアを広げていく可能性が高く、日本の優秀な人材を確保するため求人も増加すると考えられます。
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外資系製薬会社では、新卒採用だけでなく中途採用も実施します。ただ、前述の通り好条件で働ける環境のため、少ない求人数に対して候補者が多くなりやすく、競争率は高くなりやすいでしょう。
職種によって必要な専門知識やスキルは異なりますが、高い専門性に加えてコミュニケーション能力や英語力など、多様なスキルが求められます。外資系企業に特化した転職エージェントでは、製薬会社の非公開求人を扱っている場合もあるので相談してみましょう。
外資系製薬会社にはさまざまな職種がありますが、いずれでも高い専門性や英語力が求められます。外資系製薬会社へ転職を検討する場合は、外資系企業に強い転職エージェントに相談することをおすすめします。
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【2019年5月17日公開 - 2024年4月26日更新】
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