新しい働き方「フレキシブルワーク」とは？メリットや導入方法を解説！

海外で普及しているフレキシブルワークは、働き方改革が進められるなかで、日本国内の企業においても大企業を中心に導入する企業が増えている新しい働き方のスタイルです。ここでは、フレキシブルワークの意味について分かりやすく説明した上で、その種類や求められる背景について解説します。フレキシブルワークを導入することによる企業側のメリットや導入方法についても紹介しますので、参考にしてください。

1.フレキシブルワークとは？意味や求められる背景

フレキシブルワークは、働く場所、働く時間、休暇の取り方などを柔軟に選べる働き方を意味します。フレキシブルワークが普及した背景としては、女性の社会進出が促進されたことや、家庭における育児や介護と仕事のあり方とのバランスを考えるワークライフバランスの考え方が浸透したことによって、従来の固定的な働き方を改善する必要が生じたことが影響しています。

フレキシブルワーク先進国と言われるイギリスをはじめ、ドイツ、オランダ、アメリカといった欧米諸国を中心に、ワーカーのライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が広まっています。日本国内の企業においても、パンデミックの影響でリモートワークを導入する企業が増え、従来型の一律な働き方ではなく、より多様な働き方を模索し、実践する動きがみられるようになりました。

「人材トレンド2023」の調査結果報告によると、ワークライフバランスが仕事への満足度に最も影響すると回答した人の割合は、子どもがいる人では51％、子どもがいない人であっても50％に上り、実に半数の人がワークライフバランスと仕事の関係性の強さを認識していることが分かります。ワークライフバランスの考え方が普及するなかで、給与やキャリアアップといった要素のみならず、柔軟な働き方をできるか否かが、仕事選びにおける新たな判断基準として定着しつつあります。

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2.フレキシブルワークの種類や取り組みとは？

通常1人で担当する仕事をシェアする「ジョブシェアリング」
就業時間を選択できる「フレックスタイム制度」
パンデミックを機に普及した「在宅勤務」
長期勤労者を対象とする「サバティカル休暇」

フレキシブルワークとひと口に言っても、その種類は様々に異なります。「ジョブシェアリング」は、通常であれば1人が担当する仕事を2人でシェアして行うことを指します。業務分担だけでなく、評価や待遇もシェアするのが特長です。

「フレックスタイム制度」は、ワーカーが就業の開始時間や終了時間を選択できる制度です。出社や退社時間を変動させることにより、ラッシュ時を避けた通勤や、子どもの送り迎えの時間に合わせた出退勤が可能となります。フレックスタイム制度を導入する場合、労働者がその時間内であれば柔軟に出退勤ができるフレックスタイムと、就業を必須とするコアタイムを組み合わせることが大事です。コアタイムを導入することで、多忙な時間帯の業務対応や会議・打ち合わせがスムーズに行いやすくなります。

パンデミックを機に日本でも普及した「在宅勤務」は、一部ないしは全ての業務を自宅など職場以外の場所で行える仕組みです。インターネットや電話、Faxといった電子機器を活用した方法であり、テレワークやリモートワークとも呼ばれます。

「サバティカル休暇」は、主に長期勤労者を対象とするもので、新たな能力や技術を習得する目的で社外で研修を受けたり、リフレッシュ目的で留学や旅行をしたりする際に長期休暇を付与する制度です。

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3.フレキシブルワークを導入する3つのメリット

フレキシブルワークを導入することによって、企業側はどのようなメリットを得られるのでしょうか。ここでは、生産性の向上を見込める、人材の流出を防止できる、人材採用時などにアピールできるという3つのメリットを取り上げ、詳しく解説していきます。

3-1.生産性の向上を見込める

フレキシブルワークを導入するメリットとしてまず挙げられるのが、さらなる生産性の向上を見込めるようになる点です。フレキシブルワークでは、働く場所や時間を限定されないため、ワーカーがそれぞれに合うスタイルで効率よく業務に取り組みやすく、生産性を向上させることに結びつきます。満員電車に揺られて長時間過ごすといった通勤に関するストレスが軽減でき、時間的にもゆとりが芽生えるでしょう。時間的なゆとりが芽生えることで、従業員の精神的なストレスや疲労感が緩和されると、健康維持や業務負担の軽減にもつながり、従業員が業務に対する前向きな意欲を維持しやすくなります。フレキシブルワークは、長時間労働による深刻な健康被害や過労死の防止にも効果的です。場所や時間に関する制約を減らすことによって、個々の従業員に適したより安心して業務に取り組める環境づくりを叶えることができ、生産性や業務効率の向上を見込めるようになります。

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3-2.人材の流出を防止できる

人材の流出を防止できる点も、フレキシブルワークによって得られる大きなメリットです。時間や場所に関する制約が多い固定的な働き方は、育児や介護をする必要がある家族を抱えた従業員にとっては負担となることも多く、仕事を続けにくいというデメリットがあります。固定的な働き方しか選択できない企業の場合、ワークライフバランスが取れないことを理由にした離職者が出たり、働き手が限定されたりして、人材を確保しづらくなります。

フレキシブルワークを導入すると、従業員が自分の都合に合わせて就業時間や就業場所を選択できるため、何らかの家庭事情を抱えた人でも働きやすい環境になります。時間や場所の制約をあまり受けないフレキシブルワークは、より幅広い労働者を雇用しやすく、人手不足の解消に結びつく可能性もあります。

働き方の多様性への認識度が高まるなかで、正社員という雇用形態にこだわらない人々の割合も増えてきています。パートタイムや契約社員、派遣社員といった働き方が最後の選択肢としてではなく、好んで選ばれる時代になってきました。その傾向をチャンスと捉えて、多様な雇用形態によって従業員を採用する制度を整えれば、企業が抱える人員不足の問題は解消に向かうことでしょう。働き方に対する価値観の変化がなければ人材市場には現れなかった優秀な人材にアプローチできる可能性もあると前向きに捉えて、人材流出防止や人材確保に努めることが大事です。

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3-3.人材採用時などにアピールできる

フレキシブルワークを導入すれば、人材採用時のアピールポイントになるという点も、大きなメリットです。新規採用においても、中途採用においても、求職者にフレキシブルワークをアピールすると、企業に対する好意的なイメージを抱いてもらいやすくなります。フレキシブルワークは、仕事へのやりがいや業務の安定性のみならず、ワークライフバランスや福利厚生といった面の充実を求めて仕事を選ぶ求職者たちのニーズに応えられる、時代に合った制度でもあります。フレキシブルワークが浸透した快適な労働環境をアピールすれば、リクルーティングにおいても優位に立ちやすくなるでしょう。

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4.フレキシブルワークの実現に必要なことと導入方法とは？

フレキシブルワークを導入する際には、企業はどのような準備をすることが求められるのでしょうか。導入に際して必要な点や適した導入方法について、具体的に紹介していきます。

4-1.就業規則や評価基準を再構築する

フレキシブルワークの導入にあたっては、就業規則や評価基準を見直して、再構築することが求められます。場所に関する制約を緩和するためには、従業員がオフィス以外の場所でも働けるよう、就業規則や評価基準を細部まで見直す必要が生じます。また、時間に関する制約を緩和する場合、就業時間が一人一人異なる可能性もあるため、従業員と事前に話し合う場を設けることが必要です。フレキシブルワークは、企業経営にも関わる重要性の高い事項であると認識し、総務や人事の担当者だけでなく、経営陣自らが先頭に立って指揮を執ることが重要となります。

4-2.フレキシブルワークスペースを提供する

従業員が自由に働く場所を選択できる制度を導入する場合、企業側がフレキシブルワークスペースを積極的に提供することが必要となります。フレキシブルワークスペースとは、ワーカー自身が効率を考えた上で自由に選択して仕事ができるワークスペースの総称です。フレキシブルワークスペースには、サテライトオフィスやレンタルオフィス、コワーキングスペースをはじめ、自宅オフィスや公共スペースなども含まれます。

サテライトオフィスやレンタルオフィスを提供する場合は、フレキシブルワーク制度の導入に合わせて契約をしてスペースを用意する必要があります。フレキシブルワークスペースの提供に関しては、実際にどの程度の従業員がスペースを利用するかという予測を立てるために、事前にしっかりヒアリングして、ニーズを把握するよう努めることが大切です。導入後は、実際の利用状況に応じて、フレキシブルワークスペースを縮小したり、拡大したりといった柔軟な対応をすることが求められます。

4-3.コミュニケーションツールを活用する

固定的な働き方と比べて、フレキシブルワークでは従業員同士が顔を合わせて話す機会が少なくなるため、コミュニケーションの円滑化を促すコミュニケーションツールを適切に用意することが必要です。様々な場所で働く従業員が活発に交流できるように、チャットやWeb会議システムといったコミュニケーションツールを準備すると共に、従業員に対して使用方法を周知するようにしましょう。コミュニケーションツールを活用して定期的にWeb上でミーティングを実施するといった工夫をすれば、従業員の体調や仕事量、モチベーションを適切に把握しやすくなります。

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労働環境を見直してフレキシブルな働き方を実現させよう

フレキシブルな働き方を導入する際は、就業規則や評価基準の再構築、ワークスペースの提供などが必要です。

「人材トレンド2023」によれば、労働者は柔軟性のある働き方に関して、厳格なルールで縛り付けず、個人の適切な判断に任せて欲しいと考える傾向があります。労働者の価値観に合った労働環境を整えて、人材の流出を防ぐようにしてください。従業員の満足度向上や組織存続のために、フレキシブルワークを実現しましょう。