働きやすい職場とは?環境整備の重要性やメリットを解説

マイケル・ペイジ社が公開したレポート「人材トレンド2023」によると、従業員が仕事や職場に求める要素の優先順位に変化が見られています。企業はこうした従業員のニーズが変化したことに対応していく姿勢が求められていますが、具体的な対策が分からないという人も多いでしょう。本稿では従業員が働きやすい環境づくりの重要性と、具体的な構築方法について深く掘り下げていきます。
 

1.独自レポートで見えた、”従業員の仕事に対する優先順位”

  • 10人に7人が「心の健康やワークライフバランスを重視する」と回答
  • 10人に3人が「キャリアの成功を重視する」と回答

終身雇用制度や年功序列制度など、日本のビジネス界で常識とされてきた仕組みは崩壊し始めていると言われています。「人材トレンド2023」のデータによれば、2019年に9%だった退職・転職率は、2022年に22%まで上昇しました。従業員へのアンケート調査では、全体の69%が転職に前向きであるという結果になっています。興味深いのは「労働者の仕事や職場への満足度が低いという訳ではない」という点です。仕事への満足度は「満足している」が37%、「不満がある」は34%という結果が出ています。また、給与への満足度についても「満足している」が47%、「不満がある」が41%で満足している人の方が多いことが分かりました。

「今の仕事に不満はないけれど転職する人が増えている」という事実から浮き彫りになるのは、労働者はより一層働きやすい環境でワークライフバランスを整えることを重視しているという背景です。同レポートのアンケートでは10人に7人が「心の健康やワークライフバランスを重視する」と回答しています。一方で「キャリアの成功を重視する」と回答した人は10人に3人の割合に留まりました。数々の労働問題や働き方改革の結果、「働きやすさ」を優先する労働者が増えたのです。
 

2.企業が働きやすい職場を提供することの重要性

  • 74%が「フレキシブルな労働時間」を求めていると回答
  • 69%が「働きやすいハイブリッドな勤務形態」を求めていると回答

働きやすい職場づくりは、従業員だけでなく企業にとっても意味を持っています。働きにくい職場で仕事に従事し続ける従業員はストレスや疲れを溜め込みやすく、心身の負担が大きくなる傾向が強いです。例えば日本では慢性的な長時間労働が問題視されていますが、職場に居る時間が長いとプライベートが充実しない、十分な休息時間が確保出来ないなど心身の疲労が溜まりやすい環境になってしまいます。長時間労働は従業員のワークライフバランスが乱れる大きな原因になるのです。

企業が働きやすい環境を従業員へ提供することが出来れば、仕事へのパフォーマンスが向上します。結局のところ、企業が業績を伸ばすためには従業員個々人の仕事ぶりが重要です。従業員がどんどん成果を上げたり成長してくれれば、企業の業績は自然と好調な軌道を描くでしょう。逆に言えば、従業員の成長無くして企業の成長は成立しません。「人材トレンド2023」においても回答者の74%が「フレキシブルな労働時間」を、69%が「働きやすいハイブリッドな勤務形態」を求めていることが明らかになっています。働きやすい職場環境を整えることは、企業が成長するためにも重要な取り組みであると言えるでしょう。

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2-1.企業が働きやすい職場を提供するメリット

従業員のために企業が働きやすい環境を整えると、様々なメリットが期待出来ます。ここからはその具体的なメリットについて詳しくみていきましょう。

2-2.生産性が向上する

  • ワークライフバランスは従業員満足度を左右する要素のランキング1位
  • 20代~60代の各世代における約半数がワークライフバランスが重要であると回答

働きやすい環境が整っている職場では、各従業員が最大限のパフォーマンスを発揮出来るようになります。心地よく働ける環境下では企業への信頼感や、自分の仕事に対する肯定感が養われるため高いモチベーションが維持されるのです。結果的に新しいアイディアの創出や業務の成績向上など、生産性アップに繋がっていくでしょう。「人材トレンド2023」を見ると、ワークライフバランスは従業員満足度を左右する要素のランキング1位となっています。さらに世代別に見ても、20代~60代の各世代における約半数がワークライフバランスが重要であると回答していました。世代を問わず、ワークライフバランスは従業員満足度を大きく左右する要素であるというデータが出ています。

また、働きやすくワークライフバランスが取れる職場では仕事への集中力が向上する傾向が見られます。職場全体での業務効率化や個々人のスキルアップなど、業務品質向上にも良い影響が期待出来るでしょう。こうした従業員の成長は企業が抱える課題解決にも繋がるため、事業活動の利益安定化にも効果的です。

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2-3.離職者の防止効果を見込める

先に述べたように、現代ビジネスシーンにおいて労働者が重要視しているのは「職場の働きやすさ」です。働きやすいと感じている職場を離れてわざわざ転職しようと考える人は少ないと言えるでしょう。つまり、働きやすい環境づくりは自社の「離職防止」にも効果が期待出来るのです。企業にとって従業員は「人財」と呼ばれることもあり、貴重な財産と見なされています。優秀な人材を自社に定着させることは企業にとって重要課題であり、事業の成否を大きく左右するポイントです。働きやすい環境であれば従業員は納得して働き続けることが出来るため、離職率の低下に繋がります。さらに言えば、人材を採用・教育して自社の戦力にするためには時間や金銭的なコストが必要です。人材が流出しなければ新しく補充する人員も少なく済むため、離職率低下は採用・育成のコスト削減にも効果が期待出来ます。
 

3.企業のイメージアップにより人材を獲得しやすくなる

働きやすい環境づくりは既存社員の離職防止に留まらず、新規の人材採用においても有利に働くケースが多いです。採用活動では様々なデータを求職者向けに公表します。離職率の低さや社内環境の情報を積極的にアピールすれば、企業のイメージアップに繋がり求職者からの関心を高めることが出来るでしょう。「人材トレンド2023」では、求職者の入社動機調査において「フレキシブルな働き方」が2位にランクインしています。働きやすい職場環境に魅力を感じてもらえれば、入社希望者が増加して優秀な人材が集まりやすくなるのです。

3-1.働きやすい職場の作り方とは?整備に必要な4つの要素

働きやすい職場環境と言っても、予備知識がなければ漠然とした目標に感じられるでしょう。ここでは「働きやすい職場」に必要とされる4つの条件について解説します。

3-2.1.評価制度を整備する

働きやすい職場づくりには、まず「適切な評価制度の整備」が重要なポイントとなります。いくら頑張っても自分を評価してくれなければ、仕事へのモチベーションは下がる一方でしょう。大切なのは成果を上げた従業員を適切に評価して、仕事へのモチベーションを高く保ってもらうことです。仕事ぶりが評価された従業員はそれが原動力となってさらなる目標を掲げ、自発的なスキルアップに励んでくれる可能性が高くなります。

適切な評価制度を整えるには「明確な基準」を設定して、従業員が自分の評価に納得出来るようにするのがポイントです。管理職や経営層の独断・気分に左右されるような評価基準では、従業員に納得してもらうことは出来ないでしょう。評価基準は営業成績や対応件数など数値化出来る客観的な要素を中心に構築するのが基本です。成果を出すまでのプロセスについても評価基準に含めると、さらに説得力のある指標になります。従業員へのリターンは昇給・昇格など目に見えて分かりやすいものにすると、効果的にやる気を促せるでしょう。

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3-3.2.福利厚生を充実させる

企業が従業員のために整える制度として代表的なものが「福利厚生」です。福利厚生が充実していると従業員は「企業から大事に扱われている」という実感が得られるため、仕事へのモチベーションが高まります。福利厚生のサービスが充実している企業は人材定着率が高く、離職率の低下にも効果が期待出来るのです。福利厚生には有給休暇も含まれていますが、世間的には取得率の低さが指摘されています。従業員が有給休暇を申請しやすくするためには、職場全体の雰囲気や土壌づくりが重要です。名目だけの制度整備ではなく、実態を伴った取り組みを心がけましょう。

福利厚生の例としては、従業員への健康に配慮したものも挙げられます。例えば健康診断の定期開催や、スポーツジムの優待利用などが代表的です。住宅手当や家賃補助などで従業員の経済的な不安を取り除くというのも、福利厚生における有効なアプローチとされています。社内に託児所や保育施設を設置すれば、子どもを持つ従業員も安心して働き続けることが出来るでしょう。「人材トレンド2023」の中で「ワークライフバランス(柔軟な働き方)は仕事への満足度に最も影響する」と回答した人は子どもが居る人で51%、子どもが居ない人でも50%と半数を占めています。ワークライフバランスは普遍的なニーズとなっており、従業員視点では当たり前の福利厚生と考えられているのです。

3-4.3.研修やセミナーなど学習機会を増やす

  • 10人に5人が「キャリアアップによってモチベーションを得ている」と回答

従業員に成長してもらうには、企業がスキルアップを積極的にサポートする姿勢を示すことが重要です。教育体制が充実している環境は従業員が働きやすさを実感しやすくなります。企業としては例えば定期的な社内研修の実施や資格取得の支援、外部セミナーへの参加機会を設けるといった取り組みが考えられるでしょう。スキルアップに有用な学習機会の充実は従業員の能力向上だけでなく、キャリアプランの構築にも一役買ってくれます。個々の従業員が自身のキャリアプランについて具体的なイメージが描けるようになると、企業側としても柔軟なサポート体制を整えやすく業績アップの下地が出来上がるのです。

しかし「人材トレンド2023」内で行われた調査では、企業と従業員の間で認識のズレがあることが示されています。キャリアアップに関する転職理由は全体の26%を占めていますが、「昇進に高い可能性を感じている」と回答した従業員は10人に1人という割合でした。また、「キャリアアップによってモチベーションを得ている」と回答した人は10人に5人の割合です。従業員が求めるキャリアを、如何にして企業が積極的にサポートするかがポイントになってくるでしょう。

4.4.ハラスメント対策を行う

パワハラやセクハラなど、多様な人が集まる社会生活においてハラスメントは男女を問わず起こり得る問題です。従業員が安心して働けるということも、働きやすい職場の条件と言えます。定期的に無記名のアンケートを実施する、相談窓口を設置するなどして従業員のSOSを汲み取れる環境を構築しましょう。ハラスメントは無意識のうちに加害者になっているパターンもあるため、ハラスメントに関する研修・講習で意識付けしておくことも大切です。各従業員が他者に配慮しながら業務に取り組むことで、社内全体でハラスメントへの意識を高められます。こうした取り組みはハラスメントの予防はもちろん、万が一問題が発生した際の被害拡大防止にも効果的です。

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企業の活性化のためにも働きやすい職場環境づくりに取り組もう

働きやすい職場とは各従業員が自分のスキルを活かして、健康的に働ける環境のことを指します。職場環境の整備は生産性向上をはじめ、企業イメージアップ・業績向上・離職防止・新規人材獲得など企業にとっても多くのメリットがあるのです。労使は一心同体であり、従業員の成長は企業の成長と同意義と言えます。自社の事業活性化のためにも、従業員が活き活きと活躍してくれる職場環境の構築に努めてください。
 

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