新型コロナウイルスの世界的大流行により、働き方が大幅に見直され、これまで一般的ではなかった在宅勤務が多くの会社で取り入れられるようになりました。企業に今求められていることは、社員が求めるフレキシビリティは何かを正しく理解し、それを提供することです。

意外なことに完全な在宅勤務を望む人は少ない

アジア太平洋地域の5,500社以上の企業と21,000人以上の社員の回答をまとめたマイケル・ペイジの採用・転職ガイド「人材トレンド2021」によると、ほとんどの社員は在宅勤務によって生産性が下がったとは感じていないものの、意外なことに完全な在宅勤務を望むのは5%に留まっています。大半の社員は、在宅とオフィス勤務の組み合わせである「ハイブリッド型」を希望していることが明らかになりました。

ハイブリッド型の勤務形態を希望すると答えた調査参加者は、同僚とのコミュニケーションなど社会的な交流の必要性を挙げています。これは、パンデミックの中で突如導入されたリモートワークが強制的なものであったこと、またコロナ禍における社会的交流の希薄になり、孤独に感じることが増えたことも影響していると考えられます。

求められる職場のフレキシビリティは一つではない

ペイジ・グループのアジア太平洋地域のマネージング・ディレクターであるAnthony Thompson氏は、Biztech.asiaとのインタビューで、職場のフレキシビリティという課題に取り組むリーダーは、多角的なアプローチをしなければならないと述べています。

「明白なのは、答えはひとつではないということです。自宅で仕事をして非常に効果的かつ生産的に活動している人もいれば、苦労している人もいることがわかっています。」

Thompson氏は、企業とそのリーダーが職場のフレキシビリティに成功するためには、社員に選択肢を与える環境を作る必要があると述べています。

「企業は、社員それぞれが自分の強みに生かし、弱みを軽減する方法で活動できるようにしなければなりません。これは職場のフレキシビリティに対するは一つではないということであり、リーダーにとって難しいことです。今後も課題となり続けるでしょう。」

ハイブリッド型の働き方がメジャーとなる

Thompson氏は、アジア太平洋地域のほとんどの市場では、ハイブリッド型の働き方が採用されるだろうと述べています。

「私は、オフィスの終わりが来たとは思いません。多くの人が、オフィスに戻って人との交流を取り戻したいと考えています」と彼は指摘します。

「また、個人的な事情にもよります。例えば、シドニーのビーチの近くの美しい家に住んでいる人は、アパートに何世代もの家族と一緒に住んでいる人よりも、自宅で仕事をする方が快適かもしれません。これからは、バランスを取ることが重要であり、選択肢を持つことが重要になるでしょう。」


職場のフレキシビリティについてもっと読む:
「人材トレンド2021」レポートを以下よりダウンロード!

  • 職場のフレキシビリティを見直す(p.9)

  • 社員のパフォーマンス評価:在宅勤務で何が変わったか?(p.10)

  • 社員のメンタルヘルスと「ウェルビーイング」(p.12)