2020年7月15日、45人の著名人がある怪しいビットコイン取引について同時にTwitterで紹介しました。それらのユーザーには、バラク・オバマ、ビル・ゲイツ、Amazonのジェフ・ベゾス、テスラのイーロン・マスク、バークシャー・ハサウェイのウォーレン・バフェットなどが含まれ、ツイートの内容は、チャリティ活動の一環として、30分間限定で特定の仮想通貨ウォレットに送信されたすべてのビットコインが2倍になるというものでした。このツイートから数分の間に、320件・合計取引額110,000米ドルを超えるビットコイン取引が行われました。

このツイートは、後に「ソーシャルメディア・プラットフォームの史上最悪のハッキング」と称されるビットコイン詐欺であったことが判明します。その後間もなく3人の犯人が逮捕されましたが、首謀者はなんと17歳の少年でした。

2020年にはこの事件以外にも大規模なデータ漏洩事件がいくつもありました。世界各地にホテルを展開するマリオット・インターナショナルは3月、520万人を超える宿泊客の個人情報を紛失。4月には、50万件を超えるZoomのパスワードが1件1セント以下で売りに出された事件がありました。2019年1月には、シンガポール保健省が14,200のHIV患者の個人情報を紛失した事件もありました。このようにサイバーセキュリティ対策の整備が早急に求められているのにも関わらず、約95%の企業が十分な対策を導入しておらず、とりわけサイバー攻撃に弱いとされています。

セキュリティ対策導入の上で、適切なセキュリティツールに投資を行うことが最初のステップになりますが、その際に最も重要なことは、適切な人材を採用することです。サイバーセキュリティ人材採用の上で、最も求められるスキルとは何でしょうか?サイバーセキュリティをめぐる環境が目まぐるしく変化する中で、企業はどのような人材を採用すべきでしょうか?

そこで、私たちは世界大手の人材紹介会社としてベストプラクティスをお伝えできるように独自レポート「ヒューマンズ・オブ・サイバーセキュリティ」を作成しました。最新テクノロジーの技術革新と採用動向をまとめているABCs of Technologyシリーズの一環として、このレポートでは、サイバーセキュリティのビジネスリーダー、採用担当者、自社コンサルタントによる洞察と提言を掲載しています。 


レポートのハイライト

  • 2021年以降のサイバーセキュリティのトレンド・見通し 
  • サイバーセキュリティ分野の知っておきたい雇用動向・展望
  • サイバーセキュリティ業界専門家からの洞察
  • サイバーセキュリティ人材採用に向けての実践的なヒント


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