志望先が日系企業でも外資系企業でも、転職する際には入社後のミスマッチを避けるために企業文化や社風を事前に調べて自分にあった企業を選ぶことが大切です。さらに、外資系企業への転職を考えているのであれば、企業そのものについて知る以前に外資系企業の特徴もきちんと理解しておく必要があります。転職を検討中なら、この記事で紹介する日系企業との違いや外資系企業に転職する際のポイントをきちんと押さえておきましょう。

1.日系企業と比べた外資系企業の特徴

外資系企業は具体的にどのような点が日系企業と異なるのでしょうか。ここでは外資系企業の主な特徴を4つ紹介します。

1-1.成果で評価が決まる

外資系企業が日系企業と大きく異なる点の1つが仕事に対する評価基準です。一般的に、日系企業は長く勤務していたり年齢が高かったりする人に対して、高い評価を与えます。長く仕事に関わったことで培った経験やスキルへの評価、また長く勤務を続けた功績を評価し役職や賃金を上げる年功序列型の人事制度を採用していることが通常です。対して、外資系企業では、ほとんどの場合、個人が出した結果のみを評価基準としています。どれだけ長く勤務していても年齢を重ねた人であっても成果が見られなければ高い評価は与えられません。

このように、実力主義である外資系企業は、入社後すぐに経験やスキルを生かして活躍できるような即戦力となり得る人材を採用する傾向が強く、個人が出した成果こそが評価基準です。性別が男女いずれであっても、経験自体は少ない若い人であっても、きちんとした成果を出せば報酬は上がります。そのため、ベテランの年長社員よりも高給取りの若手社員がいる企業も少なくありません。

1-2.休暇が取りやすい

日系企業と比べて有給休暇や長期休暇が取りやすい点も外資系企業の主な特徴として挙げられます。そもそも年次有給休暇は労働基準法に定められている労働者の権利です。勤務を開始した日から6カ月以上継続して働き、なおかつ労働した全日のうち8割以上出勤していれば、働いた年数に応じた日数分の有給休暇が取れます。しかし、日系企業のなかには特別な理由がないと有給休暇を取得できない雰囲気があるところも少なくありません。周囲の人が休暇を取っていないために自分も取れず、有給休暇を余らせてしまう人もいます。

一方、外資系企業では「有給休暇の取得はすべての従業員が行使すべき当然の権利」というのが通常の考えで、実際の取得率も高い傾向です。ほとんどの企業で100%の従業員が有給休暇を取得しています。ただし、お盆や年末年始に休みを取る習慣はありません。これらの時期に休暇を取ることは日系企業ならではの風習です。さらに、残業や休日出勤に対する見方も日系企業とは異なります。日系企業では、自分の時間を犠牲にしてまで業務に当たる姿を献身的と評価する傾向にありますが、外資系企業では業務時間内に仕事を終わらせられない人とみなされます。

1-3.個々の業務範囲が明確

外資系企業には業務の担い方にも日系企業と異なる特徴があります。日系企業は団体競技のように協調性を大事にして働く空気感があるのに対して、外資系企業は個人競技のように各自が自分に与えられた職務をきちんとこなすことを重んじる働き方です。協調性を重視する日系企業では、同じ業務を担当する人が残業したり仕事に追われていたりすると自分の仕事は終わっていても手伝うことがあります。しかし、外資系企業では自分が担う業務を明確に決められているため、それを超えてほかの人の仕事に手を出すことは通常はありません。

また、雇用のスタイルにも違いがあります。日系企業はメンバーシップ型であるのに対して、外資系企業はジョブ型です。メンバーシップ型とは人を見て採用を決め、入社後にその人にあった仕事や勤務地などを割り当てる雇用方法をいいます。一方、ジョブ型とは応募する仕事の条件はすでに決まっていて、その仕事にあった人を採用するスタイルです。採用者に割り当てる業務範囲は初めから明確に決められています。

1-4.教育制度や研修は日系企業ほど充実していないことも

即戦力を求める外資系企業は専門性の高いスキルや経験を持った人を積極的に採用する傾向が強く、研修制度が十分に整っていない企業が少なくありません。新卒者を一括で採用し、社会人としてのマナーや業務の基本などを一斉に教育してくれる日系企業のような研修は期待できないことが通常です。そもそも、すぐに戦力にはしづらい新卒者は、ほとんど採用していない企業もあります。前職で研修も済ませスキルや経験も身につけているような人を見つけられる中途採用に頼ったほうが、効率的に優秀な人材を獲得できるうえ、研修にかける費用も削減できるからです。また、ほとんどの外資系企業では入社後のキャリアアップに向けた支援制度もなく、スキルや知識、経歴などをより高めたいなら自分で学ぶ環境を用意し、自身で身につける必要があります。

外資系転職ガイド:外資系企業で働くまるわかりマニュアル
 

2.外資系で活躍できるのはこんな人!

外資系企業で活躍できる人は、語学力があることに加えて、これまで紹介した外資系ならではの特徴にマッチした働き方ができる人です。まず、業務の振り分けを明確に行い個人単位でその成果を問う実力主義であるため、責任感を持って自ら積極的に動ける人でなければ活躍はできません。いつも誰かからの指示を待つ受け身タイプで、自身の意見や考えもなく、ただ上司からの判断を仰ぐような人は外資系企業に向いていないでしょう。また、日系企業では自分の考えを押し殺してほかの人の意見にあわせることもよしとする風潮がありますが、外資系企業では自分の意見をはっきりと伝えられることも能力のうちと考えられています。そのため、進んで自分の主張を伝える姿勢を持つことは外資系企業で働くうえで必須です。自分の意見を受け入れてもらえるように説明や交渉を論理的に行えることもポイントとなります。

さらに、基本として責任も業務の遂行も個人に委ねられているため、自己管理能力や自立力のある人でなければなりません。業務の遂行に支障をきたさないように率先して時間や環境、体調の管理を自ら行う必要があります。日系企業から外資系企業に転職する場合には、外資系特有の文化に柔軟な対応ができることが重要です。
 

3.外資系企業に転職するメリット

外資系企業に転職すると主に4つのメリットが期待できます。1つ目は日本人以外の人と接する環境があるため、物事に対する見方や考え方がグローバル化することです。本社や支社、取引先が海外にあれば、業務や取引による日頃のコミュニケーションを通して多様な価値観や文化を学べます。従業員に海外国籍の人がいれば多国籍な環境にいることが日常となり、異文化などと触れ合う機会もより一層多くなるでしょう。2つ目は仕事のオンとオフがしっかりと分けられているため、プライベートな時間を確保しやすい点です。不要な残業をする必要もなく、有給休暇もきちんと取得できます。

3つ目は年齢性別問わず誰もが高い給与に期待が持てる点です。実力主義である外資系企業では自ら努力をしてきちんと成果を上げれば日系企業よりも高い水準の給与を誰でも受けられます。4つ目は上司との人間関係におけるトラブルが起こりにくいことです。外資系企業には日本のように年功序列による厳格な上下関係はなく、全体的にフラットな関係であるため、上司とも比較的フランクに接することが出来ます。
 

4.日系から外資系に転職する際に知っておきたいこと

日系企業から外資系企業への転職を成功させたいなら、次の4つのポイントを押さえておきましょう。まず、応募の際に提出する職務経歴書では、アピールポイントを即戦力につながる内容にしておくことがポイントです。その会社でなくては通用しないような役職ではなく、これまでの仕事を通して実際に自分が身につけた知識やスキル、経験などをアピールしましょう。また、面接が英語で行われる場合には事前に十分な対策を取っておくことも大事です。英語が必要となる職場でスムーズに業務を進めるためには、十分な英語力を持っていることが重要となります。ビジネスに通用する英語力がないと判断されると面接で落とされる可能性もあるため、自信がない場合には勉強して語学力を高めておかなければなりません。

さらに、必要に応じて転職エージェントを利用するのも賢明な方法となります。外資系企業を得意とする転職エージェントを利用すれば、外資系企業に対応した履歴書添削や面接対策を行ってもらえるからです。加えて、内定後も気を抜かず、契約書を取り交わす際には内容をきちんと確認しておくことも大事なポイントとなります。特に、外資系企業の契約書は記載されている内容が細かく、後々のトラブルを防ぐためにも労働契約の締結前にきちんと内容確認をしておくことが大切です。

外資系転職マイケル・ペイジへの無料登録はこちら
 

違いを知ったうえで日系から外資系への転職を検討しよう

外資系企業は働き方や休暇の取り方、評価基準などさまざまな点が日系企業とは違います。そのため、実際に外資系企業に転職すると戸惑う場面もあるでしょう。ただし、前もって日系企業とは異なる外資系企業ならではの考え方や習慣、求められている人物像などを知っておけば戸惑いも減らせるため、事前に十分に理解したうえで転職を検討するとよいでしょう。

その他外資系企業への転職アドバイスはこちらから

アプリをダウンロード

App Storeからダウンロード Google Playで手に入れよう

メールマガジン登録
転職やキャリアアップで一歩先に行くための情報を受け取ることができます